更新日：2026年8月7日
「休業手当」「休業控除」の計算設定は、使用する休業単価の種類や入力方法により、設定方法が異なります。
このページでは、ソフトの計算設定により自動算出した「休業単価」を使用し、
「休業手当」「休業控除」を計算する場合の設定方法を解説します。
項目の設定
初めに、計算設定に必要な勤怠項目(休業日数・休業時間)、手当・控除項目(休業手当・休業控除)の設定をします。
1.事業所ファイルを開き、「基本項目」＞「勤怠項目」タブをクリック
2.計算手当1～計算控除2、入力項目A～Dのいずれか空いている枠に
「休業日数」「休業時間」を入力し「登録」をクリック
計算手当1～計算控除2、入力項目A～Dの空きが無い場合
「基本項目」＞「数式情報」＞「項目の追加」より最大16項目(うち1項目は60進法を使用可能)を追加することが可能です。
ただし、この項目は「明細書」「支給控除一覧表」等の帳票には表示されません。
3.「手当・控除項目」タブをクリック
4.空いているいずれかの手当に「休業手当」「休業控除」を入力し「登録」をクリック
登録したい手当項目の空きが無い場合
- 固定手当に空きが無い場合は、空いている計算・変動手当に「休業手当」登録をします。
「計算手当や変動手当を固定手当として使用できますか？」をご参考ください。 - 計算手当に空きが無い場合は、空いている固定・変動手当に「休業控除」を登録してください。
「休業手当」の計算設定方法
以下手順では「休業手当」を6割支給する場合に
「もし月給者なら、(基本給＋諸手当)÷基礎日数×休業日数×0.6、月給者以外の従業員は、基本給×休業時間×0.6」
という内容の式を作成します。
※手当の支給率により末尾の数値は適宜変更してください。
1.「基本項目」＞「数式情報」タブ＞「数式作成ツール」クリック
2.「手当・控除の選択」タブで「休業手当」を選択し「次へ」をクリック
3.「IF文」タブをクリックし「A」を選択
4.「A:個人情報の登録値」の「27:給与区分が月給者」をダブルクリック
5.「IF文」タブの「B」を選択
6.「(基本給＋諸手当)÷基礎日数×休業日数×0.6」の式を作成
(1)「B:等号/記号等」＞「 ( 」をクリック
(2)「E:計算結果データ」＞「1:基本給」をダブルクリック
(3)「B:等号/記号等」＞「＋」をクリック
(4)「E:計算結果データ」でその他休業単価に含める手当をダブルクリックで追加し、
最後の手当を追加後「B:等号/記号等」＞「 ) 」をクリック
※加算する手当が複数ある場合は、手当項目をダブルクリックで追加後に「B:等号/記号等」＞「＋」をクリックします。
(5)「B:等号/記号等」＞「÷」をクリック
(6)「D:率/単価等」＞「1:基礎日数:21.4」をダブルクリック
※項目の表記は「基本項目」＞「勤怠項目」タブに登録の「時間手当等の割増率を設定します。」欄を参照しているため、
登録の内容によってはリスト上の表記や表示順が異なります。
(7)「B:等号/記号等」＞「×」をクリック
(8)「C:勤怠データ」＞「18:入力項目B(休業日数)」をダブルクリック
※項目の表記は「基本項目」＞「勤怠項目」タブに登録の勤怠項目欄や
「基本項目」＞「数式情報」＞「項目の追加」欄を参照しているため、
登録の内容によってはリスト上の表記や表示順が異なります。
(9)「B:等号/記号等」＞「×」をクリック
(10)「H:定数、関数」に「0.6」を入力し「↓」をクリック
7.「IF文」タブの「C」を選択
8.「基本給×休業時間×0.6」の式を作成
(1)「A:個人情報の登録値」＞「1:基本給」をダブルクリック
(2)「B:等号/記号等」＞「×」をクリック
(3)「C:勤怠データ」＞「19:入力項目C(休業時間)」をダブルクリック
(4)「B:等号/記号等」＞「×」をクリック
(5)「H:定数、関数」に「0.6」を入力し「↓」をクリック
9.「OK」をクリック
10.「円未満端数処理」をプルダウンから選択し「適用」をクリック
※「適用」をクリックする前に、「数式A」欄に表示の数式の内容を必ずご確認ください。
※設定をやり直す場合は「作成ツール」をクリックし、手順3～9を再度実行してください。
「休業控除」の計算設定方法
以下手順では手当項目欄でマイナス表示をさせる「休業控除」を設定する場合に
「もし月給者なら、－((基本給+諸手当)÷基礎日数×休業日数)、月給者以外の従業員は、0を表示」
という内容の式を作成します。
1.「基本項目」＞「計算情報」タブ＞「数式作成ツール」クリック
2.「手当・控除の選択」タブで「休業控除」を選択し「次へ」をクリック
3.「IF文」タブをクリックし「A」を選択
4.「A:個人情報の登録値」の「27:給与区分が月給者」をダブルクリック
5.「IF文」タブの「B」を選択
6.「－((基本給+諸手当)÷基礎日数×休業日数)」の式を作成
(1)「B:等号/記号等」＞「－」→「 ( 」の順にクリック
(2)「E:計算結果データ」＞「1:基本給」をダブルクリック
(3)「B:等号/記号等」＞「＋」をクリック
(4)「E:計算結果データ」でその他休業単価に含める手当をダブルクリックで追加し、
最後の手当を追加後「B:等号/記号等」＞「 ) 」をクリック
※加算する手当が複数ある場合は、手当項目をダブルクリックで追加後に
「B:等号/記号等」＞「＋」をクリックします。
(5)「B:等号/記号等」＞「÷」をクリック
(6)「D:率/単価等」＞「1:基礎日数:21.4」をダブルクリック
※項目の表記は「基本項目」＞「勤怠項目」タブに登録の「時間手当等の割増率を設定します。」欄を参照しているため、
登録の内容によってはリスト上の表記や表示順が異なります。
(7)「B:等号/記号等」＞「×」をクリック
(8)「C:勤怠データ」＞「18:入力項目B(休業日数)」をダブルクリック
※項目の表記は「基本項目」＞「勤怠項目」タブに登録の勤怠項目欄や
「基本項目」＞「数式情報」＞「項目の追加」欄を参照しているため、
登録の内容によってはリスト上の表記や表示順が異なります。
7.「IF文」タブの「C」を選択
8.「H:定数、関数」に「0」を入力し「↓」をクリック
9.「OK」をクリック
10.「円未満端数処理」をプルダウンから選択し「適用」をクリック
※「適用」をクリックする前に、「数式A」欄に表示の数式の内容を必ずご確認ください。
※設定をやり直す場合は「作成ツール」をクリックし、手順3～9を再度実行してください。
以上で手順は完了です。
「入力と計算」より計算を実行し、検算をおこなってください。
なお、上記手順で設定した数式や各項目の内容は一例となり、
実際に設定済みの数式・項目により設定可能な数式や使用可能な項目の場所等は異なる場合があります。
計算結果が正しく表示されない場合
当社にて数式の確認や設定をさせていただきます。
「【動画解説】数式に関するお問い合わせ方法」をご参照いただき、「数式質問シート」にて当社までお問い合わせください。
※数式のご依頼に関する注意事項は「数式関係のご質問・ご依頼をいただく際の注意事項」をご確認ください。